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廃車とはどういう状態?損せず手放すために知っておくべき4つの判断軸

廃車にする場合の判断軸をご紹介

「この車、廃車にするべき?それともまだ乗れる?」

もしあなたが上記のような迷いを感じているなら、まずは「廃車とは何か」をしっかり理解することから始めましょう。

「壊れた車をただ処分すること」と思われがちな廃車ですが、実際には手続き・費用・還付金など、お金に関わる重要な判断ポイントが数多くあります。

実は、車の状態や廃車にする時期によっては、乗り続けるよりも廃車にした方がずっとお得になることもあります。

この記事では、車の手放し時期を迷わないための4つの視点をご紹介します。

  • 維持費の節約につながる廃車のメリット
  • 廃車を考えるべきタイミングと損をしない時期
  • 依頼先によって変わる手続きと必要書類
  • 廃車か売却か、迷ったときの判断基準

廃車にするタイミングを間違えると、自動車税や車検の更新で数万円単位で損をすることもあるので、手放し時期は慎重に見極めるようにしましょう。

岩淵 俊

中古車仕入業に20年以上携わり。これまでに10,000台を超える事故車・故障車の査定を担当。 趣味で古い車を所有し、整備や修理を行うなど、車に対する深い理解と実践的な経験も豊富。 長年の現場経験で培った確かな査定力と幅広い車両知識を活かし、愛車を納得して手放せるよう車に関する正しい情報と実践的なアドバイスをわかりやすく発信。 ...続きを読む

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目次

廃車とはどんな状態?

よく「廃車=壊れて乗れない車」と誤解されますが、法律上の「廃車」とは、その車で公道(一般の道路)を走行することができなくなることを意味します。

具体的には、国の機関である運輸支局や軽自動車検査協会の窓口でナンバープレートを返却し、「この車はもう使用しません」という手続きのことを廃車といいます。

この手続き後は、法律上自動車として扱われなくなるので、たとえエンジンがかかっても公道を走ることはできません。

乗っていない車でもお金がかかるって本当?

「乗っていないからそのまま置いておけばいいや」と思っていると、思わぬ出費を続けることになります。

実は、乗らずに放置している車でも廃車手続きを行わなければ、車の所有者としての責任が継続しているので、自動車税などの負担が毎年発生します。

こうした余計な費用をカットするために必要なのが、「廃車手続き」です。

手続きの流れは車の種類によって違うので、しっかり押さえておきましょう。

車種 手続き場所 必要書類
普通自動車 運輸支局 自動車検査証、印鑑証明書、ナンバープレートなど
軽自動車 軽自動車検査協会 自動車検査証、印鑑ナンバープレートなど

廃車手続きを正しく行うことで、無駄な維持費を削減し、税金の還付を受けることも可能になります。

もし、手続きを行う際に書類を1枚でも忘れると、手続きがやり直しになることもあります。

2月、3月に廃車をする場合、手続きが遅れると次の年度の自動車税が発生してしまうリスクが考えられるので、必要書類の準備は慎重に進めましょう。

なお、運輸支局や軽自動車検査協会での受付は、平日の15時半までです。

続いては、正しく廃車することでどのようなメリットとデメリットがあるのかを詳しく解説します。

廃車にする場合のメリット・デメリット

廃車を検討する際、「廃車ってお金がかかるんじゃないの?」「売ったほうが得なのでは?」と疑問に思いますよね。

実際には、廃車には維持費の削減や税金の還付といった経済的なメリットがある一方で、状況によっては想定外の費用が発生するデメリットも存在します。

そのため、廃車にする場合のメリットとデメリットを正しく理解することが大切です。

廃車の主なメリットとデメリットは、以下のとおりです。

メリット デメリット
年間10万円以上の維持費削減 中古車として売却できた場合より収益が少ない
税金・保険料の還付金受取 廃車手続き費用が発生する場合がある
車検・整備費用の負担ゼロ 手続きに時間と手間がかかる
駐車場代の節約 再度車が必要になった場合の購入費用が必要

上記の表から、「長く乗らない」「今後も使う予定がない」車なら、廃車はかなり現実的な選択肢と言えます。

これらの要素を踏まえて、具体的な「維持費削減効果」と「還付金制度」について詳しく見ていきましょう。

廃車にする事で車の維持費を削減できる

実は、使用していない車でも、1年間で10万円以上の維持費がかかることがあります。

主な維持費用(1年間)の詳細は以下の通りです。

維持費項目 年間目安金額 補足説明
自動車税 約30,000円〜50,000円 排気量で決まり、13年超の車はさらに約15%アップ
自動車重量税 約16,400円〜32,800円 車検時に2年分をまとめて支払う
自賠責保険 約13,000〜14,000円 強制加入の基本保険(年換算)
任意保険 約30,000円〜100,000円 加入内容や年齢、運転歴によって異なる
車検・整備費 約100,000円〜150,000円 整備内容や車の状態によって変動
駐車場代 約0円〜120,000円 地域により大きく異なる

これらの維持費は、車を一切使用しなくても発生し続けます。

年間維持費の内訳を見ると、自動車税だけでも小型車で約30,000円、普通車では50,000円以上かかります。

さらに、13年以上経過した車は重課税が適用されるため、税負担が通常より約15%増加します。

これに加えて車検の更新や整備に5万円から15万円程度が追加で必要になるので、合計すると年間で10万円を超えることも珍しくないという訳です。

廃車手続きを行うことで、これらの維持費を完全にゼロにすることができます。

特に長期間使用しない車や、修理費用が高額になる車の場合、早期の廃車判断が家計の負担を大幅に軽減することになります。

次は、廃車でお金が戻ってくる「還付金制度」について詳しく見ていきましょう。

自動車税などの還付金を受け取る方法

廃車というと費用がかかるイメージがありますが、実はお金が返ってくる可能性もあります。

すでに支払った自動車税や保険料のうち、未使用分は還付されるため、場合によっては廃車費用を相殺できるどころか、プラスになることさえあります。

還付の対象となる主な項目は以下の3つです。

還付項目 手続き方法 受取所要期間 注意点
自動車税 普通自動車のみ運輸支局で申請 2~3ヵ月 軽自動車は年払いのため還付なし
自動車重量税 運輸支局で申請 2~3ヵ月 1ヶ月以上車検残り必要
自賠責保険 保険会社へ直接申請 1~2ヵ月 1ヶ月以上車検残り必要

たとえば、車検が1年残っている普通車を6月に廃車したとしましょう。

その場合、還付対象となる7〜3月分(9ヶ月分)の自動車税と重量税や自賠責保険料を合わせて、5〜7万円程度受け取れます。

なお、還付金を受け取る際は軽自動車には自動車税の還付制度がないことと、車検の残りが1ヵ月以上あるかに注意する必要があります。

また、各還付金の受け取りには、以下のような書類が必要になるため、事前に準備しておきましょう。

  • 抹消登録証明書(廃車手続き完了後に発行)
  • 還付金受取用の銀行口座情報
  • 印鑑証明書
  • 身分証明書
  • 保険証券
  • 実印

還付金制度を最大限活用するためには、廃車のタイミングも重要です。

還付対象になるのは「抹消登録の翌月から」であるため、もし4月末に廃車準備をして、抹消登録が5月にずれ込んだ場合、1か月分の還付金を逃すことになります。

手続き完了月 還付対象期間(自動車税) 還付される月数
4月中 5月~翌年3月 11ヶ月
5月中 6月~翌年3月 10ヶ月
6月中 7月~翌年3月 9ヶ月

還付金額で損をしないためには、必ず廃車を検討した月内で「抹消登録の完了」まで済ませることが大事です。

次の章では、具体的にどのような状況で廃車を検討すべきかについて、詳しく解説していきます。

廃車を検討するべきタイミング

車を手放すタイミングを見極めるには、「今後も乗る予定があるか」「維持コストに見合う価値があるか」を総合的に判断する必要があります。

廃車にする場合の12のチェックリストです。

適切なタイミングを見極めることで、無駄な維持費を削減し、還付金を最大限受け取ることができます。

一方で、判断を誤るとまだ乗れる車を廃車にしてしまったり、逆に維持費を払い続けてしまうリスクがあります。

廃車を考える際に特に注意したいのが、自動車税の発生日です。

自動車税は毎年、「4月1日時点での車の所有者(名義人)」に課税される仕組みです。

もし、4月1日に車を所有していると、廃車にする予定であっても新たに自動車税を満額支払う必要があります。

支払った月は還付金として計上されないので、1か月分損をしてしまいます。そのため、3月中に廃車手続きを完了させましょう。

もうひとつ、タイミングの判断基準として大事なのが「車検切れの状態」です。

車検が切れてしまっている車を再び乗るには、再度車検を通すための整備や点検が必要になります。

しかし車検費用が10万円以上かかることも珍しくなく、車の買取価値を上回ってしまうということもあります。

以上のようなケースでは、迷わず廃車を選択した方が、経済的にお得です。

廃車にするか迷っている方は、「使う予定 × 維持費 × タイミング」の3点から冷静に判断するとよいでしょう。

また、「廃車にするにはいくらかかるのか?」という費用面も、判断材料として欠かせないポイントです。

次の章では、廃車にかかる具体的な費用の内訳と、コストを抑えるための方法について詳しく解説していきます。

廃車にするにはいくらかかる?

廃車を検討するとき、多くの人が真っ先に気になるのが「結局いくらかかるのか?」という費用の問題です。

実は廃車にかかるコストは、車の状態や依頼方法によって幅がありますが、一般的な相場としては3万円〜8万円程度です。

ただし、方法を選べば費用ゼロどころか現金を受け取れるケースもあるため、正しい知識が必要です。

車費用の内訳は主に5項目に分かれます。

項目 費用目安 補足説明
解体費用 1万~3万円 車を分解する費用
レッカー代 5,000~1万円 自走不可な車の引き取りにかかる費用
登録手数料 350円前後 運輸支局等で必要な抹消登録費用
リサイクル料金 7,000~2万円 解体時に必要なリサイクル資源処理の費用(基本車の購入時支払い)
手続き代行費用 1万~3万円 行政書士や業者への委託費用

これらをすべて自分で対応するとなると、手間もコストもかかります。

しかし、廃車買取業者に依頼すれば、多くのケースでこれらが無料になります。

さらに鉄や部品の価値があれば、逆に数万円の買取金額を受け取れることも珍しくありません。

そのため、廃車を検討するときは、まず複数業者から見積もりを取って比較することが節約と収益アップの近道になります。

廃車の手続きや手続きを代行してもらう場合の費用に関しては、下記の記事をご確認ください。

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なお、廃車手続きには、「一時抹消登録」と「永久抹消登録という2つの方法があります。

一度永久抹消登録を行うと、再びその車には乗れなくなってしまうので、次の章では2つの廃車手続きの違いと適切な選び方について詳しく見ていきましょう。

一時抹消登録と永久抹消登録の違い

一時抹消登録とは、車の使用を一時的に停止するための手続きです。

ナンバープレートを返却し、車の登録を一時的に抹消しますが、車両自体は保管され、将来的に再登録することが可能です。

長期出張や海外赴任などで一定期間車を使用しない場合に選択されます。

一方で永久抹消登録は、車を完全に処分するための手続きです。

車両を解体し、二度と使用できない状態にした後に登録を抹消します。

事故車や故障車など、修理が困難または経済的でない車に適用されます。

一時抹消登録と永久抹消登録の違いは以下のとおりです。

区分 一時抹消 永久抹消
再登録可否 可能 不可
主な用途 一時的な使用停止 完全な処分
登録手数料 印紙代350円(別途必要書類取得費用) 印紙代なし(別途必要書類取得費用)
税金還付 自動車税のみ(普通自動車) 自動車税・自動車重量税
保険の扱い 中断証明書発行可能 解約手続き

一時抹消を選択する場合、車両の保管場所と管理責任は継続します。

また、再登録時には新たに車検を受ける必要があり、その間の車両の状態管理も重要になります。

永久抹消を選択する場合、解体業者での解体処理が必要となり、「解体証明書」の取得が必須です。

一時抹消登録と永久抹消登録について詳しくは下記の記事をご確認ください。

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また、リサイクル料金の支払いが完了していることも確認が必要です。

廃車手続きを業者に依頼する場合でも、どちらの抹消方法を選択するかは事前に決定し、業者に明確に伝える必要があります。

判断に迷う場合は、車の状態と今後の使用予定を具体的に業者に相談することをお勧めします。

次の章では、実際に廃車手続きを進める際の依頼先と、手続きの種類について詳しく解説していきます。

廃車はどこに依頼すればいい?

廃車をしようと思ったときに最初に悩むのが、「どこに依頼すればいいの?」という点ではないでしょうか。

廃車の依頼先は、車の状態や希望する処分方法によって最適な選択肢が変わります。

以下に主要な依頼先をまとめました。

依頼先 特徴 向いているケース
廃車買取業者 廃車を専門に買い取る 手間や時間をかけずに廃車したい
ディーラー 新車購入時に下取り(有料の場合あり) 新車に乗り換えたい
中古車買取業者 査定後買取不可の場合あり 売却の可能性を探りたい
行政書士 手続き代行専門 手続きのみ代行希望

それぞれの依頼先には明確な特徴があります。

廃車を初めて行う方は、廃車買取業者がおすすめです。

「廃車買取業者」では、古い車や走行距離が10万km以上の車など中古車として価値がつきにくい状態でも買取可能で、廃車手続きも含めて一括で対応してくれます。

また、レッカーでの車の引き取りまで無料で行ってくれるところも多く、「動かない車を家まで引き取りに来てくれる」という安心感も大きなメリットです。

一方、「ディーラー」や「中古車買取業者」は、廃車手続きは専門外のため手数料が発生したり、引き取りを断られる場合があります。

中古車として買い取ってもらえる場合はお得ですが、廃車として引取になる場合は、廃車専門業者に依頼する方が費用と手間がかからないので安心です。

ディーラーで廃車にする方法に関しては、下記の記事をご確認ください。

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また、車を売らずに廃車処分だけしたいという方は、「行政書士」に資料の作成を依頼するという方法もあります。

料金は数千円〜1万円程度が相場ですが、書類作成や提出を代行してくれるため、忙しい人には便利な選択肢です。

なお、最近ではガソリンスタンドでも廃車の引き取りが行われています。

馴染みのある店舗の方が安心できると思い気になっている方は、ぜひ下記の記事もご確認ください。

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次の章では、廃車と売却で迷っている方に向けて、どちらを選ぶべきかの判断基準について詳しく解説していきます。

廃車と売却迷った場合の判断基準

車を手放すときに「廃車にすべきか」「売却できるのか」で迷うのは当然です。

間違った判断をすると、本来もらえたはずの買取価格を逃したり、余計な維持費を払い続けてしまうこともあります。

車の処分方法を適切に判断するには、車の客観的な価値評価と、市場での需要を正確に把握することが不可欠です。

判断の基準となるのは、車の年式、走行距離、車の状態、市場での需要、修理の必要性などです。

これらの要素を総合的に評価し、売却による収益と廃車による維持費削減効果を比較することで、最適な選択を行うことができます。

まず、ご自身の車が売却に適しているかどうかをチェックしてみましょう。

判断基準 売却向き 廃車向き
年式 年式10年未満 年式10年以上
走行距離 走行距離10万km未満 走行距離10万km超え
車検残存期間 6ヵ月以上 切れている・3ヶ月未満
外装の状態 小傷程度 大きなへこみ・錆び
修理の必要性 軽微なメンテナンス 事故や故障で修理が必要
中古車市場での需要 人気車種・需要あり 需要少ない
使用状況 定期的に使用 長期間放置・使用頻度少

判断に迷う場合は、まず複数の中古車買取業者に査定を依頼することをお勧めします。

査定は無料で行われることが多く、客観的な市場価値を把握できます。

査定額が5万円を超えるなら売却、それ以下なら廃車を検討するのがひとつの目安です。

基本的に中古車買取業者では、上記に挙げたような再販の価値がない車は、買取金額がつきにくい傾向にあります。

そのため、古い車や壊れている車、長期間放置している車を処分する場合は、廃車買取業者に依頼したほうが高く買い取ってくれる可能性があります。

最終的な判断のポイントは以下を参考にすると良いでしょう。

  • 査定額と今後1年間の維持費を比較する
  • 車の使用予定と家計の状況を考慮する
  • 複数の業者から見積もりを取得する
  • 処分手続きの手間と時間コストも評価に含める

廃車にする判断基準について詳しくは下記の記事をご確認ください。

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次の章では、これまでの内容を踏まえて、廃車に関する重要なポイントを総括し、今後取るべき行動について整理します。

まとめ

廃車とは、車の登録を法的に抹消し、自動車としての役割を終了させる手続きです。

単に車を使わなくなったり、故障したりしただけでは廃車とはならず、正式な手続きが必要となります。

この手続きを怠ると、使用していない車に対しても自動車税や保険料が発生し続けるため、経済的な負担が継続してしまいます。

そのため、車の状態や経済的負担などを総合的に判断して廃車にするかどうかを判断しましょう。

例えば、エンジンの修理に10万円以上かかる場合や、走行距離が10万キロを超えている場合は廃車を検討すべきタイミングです。

なお廃車を依頼する場合は、費用をかけずに廃車にして、買取金額まで受け取れる可能性がある廃車買取業者がおすすめです。

なるべく損をしないで廃車するならば、下記の項目を念頭において業者を選びましょう。

  • 使用していない車がある場合は、維持費の計算を行う
  • 3月中の手続きで税金面での損失を回避する
  • 複数の業者から見積もりを取得して比較検討する
  • 還付金の手続きを忘れずに行う

なお、廃車にしたい車が手元にない場合でも、廃車手続きを行うことは可能です。

詳しくは下記の記事をご確認ください。

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岩淵 俊

中古車仕入業に20年以上携わり。これまでに10,000台を超える事故車・故障車の査定を担当。 趣味で古い車を所有し、整備や修理を行うなど、車に対する深い理解と実践的な経験も豊富。 長年の現場経験で培った確かな査定力と幅広い車両知識を活かし、愛車を納得して手放せるよう車に関する正しい情報と実践的なアドバイスをわかりやすく発信。

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